東日本大震災による被災学生への教材の提供について

このたびの東日本大震災にて被災された方々に、心からお見舞い申し上げますとともに、一日も早い復興をお祈り申し上げます。


法政大学情報技術(IT)研究センターでは、大学eラーニング協議会(会長:電気通信大学教授 岡本 敏雄)ならびに、ニフティ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:今村 隆)、住商情報システム株式会社(豊洲本社:東京都江東区、代表取締役会長兼社長:中井戸 信英)が東日本大震災被災地支援の取り組みとして合同で構築したeラーニングによる大学向けの講義、教材および大学の単位認定の支援などを行うための高度教育基盤へ、当研究センターで開発した教材の無償提供を開始しました。


被災地の大学では、校舎・設備の損壊など直接的な被害にとどまらず、計画停電や交通機関の制限など、間接的な影響により、開講時期の遅れや授業回数の確保が困難になるなど、今年度以降の講義、学生の学習に支障が出ることが懸念されています。法政大学情報技術(IT)センターでは、2000年の設立より遠隔講義、e-learningを活用した新たな教育方法、授業展開に関する調査・研究を行っており、インターネットを活用した国際遠隔教育やオンデマンドコンテンツを利用したハイブリッド型授業等を行っています。今回は、本学におけるeラーニング活用教育を先導・展開する当研究センターが文部科学省の現代的教育ニーズ取組支援プログラム(現代GP)で開発したMBA関連科目や福祉工学に関する科目等の教材を無償提供し、被災学生への教育支援を積極的に行います。また、これらのうち一部科目については、当研究センターで運用する授業支援システム(Sakai)を活用して、実際に開講する授業への受講受入れも検討しております。


大学eラーニング協議会によるプレスリリースはこちら


以下のサンプルサイトにて、一部コンテンツの視聴が可能です。
http://general.uela.org/moodle/
教材を授業、自学自習支援にご活用ください。


※eラーニング協議会について
日本におけるeラーニングを先導的に推進している大学が集まり、教育・運用方法に関する知識交流を図りながら、ノウハウ(知識)や、教育方法と密接に連携した取り組みを公開し、 eラーニングを活用した効果的な授業展開や新たな教育方法の確立を目的に、2009年2月に設立し、本学を含む30の大学・企業(4月1日現在)で活動しています。
Webサイト: http://www.uela.org/


提供する教材一例(「Marketing」)

本件に関する問い合わせ先
法政大学情報技術(IT)研究センター
ホームページ http://hitec.ws.hosei.ac.jp/
電話: 03-3264-9935 FAX: 03-3264-9287
Eメール:こちらのフォームよりお問い合わせください

  1. Managerial Accounting
    2007.04.21/06.02
  2. Financial Decisions
    2007.06.09/07.28
  3. Organization and Management
    2007.08.04/09.22