新しい国際遠隔教育の構築に向けてコンテンツ開発とオンデマンド教育

教育の社会的効果等

本取組は、海外からの講義を収録してデジタルコンテンツとして遠隔授業用に利用させるものである。従来は「日本における教育は、日本で雇用が可能な教員により行われる」ということが前提になっていた。しかし、IT(インターネット)の普及により海外で教員を雇用して講義を行わせ、それを学生に供することが可能となった。この効果を積極的に活かし、本取組では、海外での先進事例、新しい教学上のコンセプト、文化背景による取組の違い等を理解できる科目等を設定するものである。特に介護・看護及びリハビリテーションにおける先進科学技術はこれから高齢化社会を迎える日本にとって必須であり、技術ばかりでなくコンセプトや倫理面を含めた講義は意義の大きいものである。さらに、類似の有効な科目設定も要求されてくるであろう。


現在は、米国西海岸と韓国からの講義であるが、今後オンデマンドの利用を念頭におき時差を意識することなく、米国東海岸、ヨーロッパ各国も講義発信国に加えることができる。このような先進的な教育課題をグローバルな多地点から講義として発信することは社会的・教育的に極めて意義のあることであろう。


また、MBAに関する基礎科目の場合、日本の授業科目としての「マーケティング」と米国の授業科目としてのそれは若干内容が異なっており、米国での標準的な内容を学ぶことは意義がある。また、MBA基礎科目のなかで「米国社会ビジネス&法律」等の講義科目も、日本では学習が厳しいものであり、アメリカ人によるアメリカからの講義として学習することにより、受講生の視野の拡大が図られる。



様々な教学上の要請に対応したコンテンツ事態の作成も現代社会の潜在的需要を満たすものであり、さらに、それをデジタルコンテンツとしてオンデマンドで広く提供することで、国内外に貢献できるものとなる。


このようなデジタルコンテンツを正規の授業科目のなかで有効的に利用して単位を付与することで、学生の多様な教育需要に少ない教育資源で対応できるようになっている。他大学において、このようなデジタルコンテンツ、特に海外からの授業コンテンツを容易に作成できない場合も、この取組で作成したコンテンツを用い、通学・通信教育課程等において履修指導を独自の方法で行えば、その大学特有の教育システムが完成することになるだろう。

  1. Managerial Accounting
    2007.04.21/06.02
  2. Financial Decisions
    2007.06.09/07.28
  3. Organization and Management
    2007.08.04/09.22